ナースコールシステムが選ばれる理由

病院や介護施設で活躍するナースコールですが、いつごろから使われるようになったのでしょうか。ナースコールの機能などを確認し、選ばれる理由を考えてみたいと思います。
ナースコールイメージ画像

ナースコールの活躍の場とは?

病院や老人ホーム、介護施設などで活躍しているナースコールを、誰でも一度は見たことがあることでしょう。使ったことがあるという方もいらっしゃるでしょう。入院したことがあったり、患者になった経験があるならば、ナースコールのおかげですぐに看護師と話すことができてほっとした、安心したということがあるかもしれません。
一般的には、ベッドの脇に小さな押しボタンがついた端末などが設置されています。ボタンは軽く押しても反応してくれます。またボタンは押しづらいという方には、それ以外のカタチのコールも開発されています。ベッドの横に設置されているマットの上に立つと、ナースステーションにつながるようになっているものもあります。ボタンを押すと、看護師とインターホンで会話ができ症状を伝えることができます。
患者さんからのコールを確認する方法も様々なものがあります。親機がナースステーションに設置されていて、さらにPHSと連動されるものが多いです。親機が設置されている付近に看護師がいなくても、PHSにも呼び出しが鳴るので、病院内のどこにいても確認することができます。最近はスマートフォンと連動するものもあります。PHSを利用すと、どのベッドの患者さんからコールがあったのか、いつコールがあったかなどを確認することができますが、スマートフォンを使えば更に機能が広がります。患者さんの病室にカメラを設置しておいて、コールが鳴った時点で患者さんの様子を画像で確認することもできます。電子カルテを出して、患者さんの情報をチェックすることも可能となります。スマートフォンを活用する理由の一つは、患者の様子をいつでもどこでも詳細に知ることができ、迅速な対応をするためです。
ナースコールは病院や介護施設全般にとって、なくてはならないものです。

ナースコールが選ばれる理由

ナースコールは何といっても、スピードが求められます。患者さんからのコールをいち早く確認して対応しなければならないからです。親機で対応することと同時に、スマートフォンやPHSと連動している場合は、すぐに端末に着信があります。
一人の看護師が別の患者さんの対応をしていてコールに対応できないこともあります。そういった場合、他の看護師が代わって対応できるよう、ナースコールが複数のスマートフォンやPHSと連動していることも大切です。病院の看護師がチームとして患者さんの情報を共有できるなら、より病院内で効率的に動くことができ、看護師が最大限に活躍できます。

患者さん側からすると看護師さんにすぐ来てもらいたいものですが、看護師側からすると色々な状況から対応できない事もあります。それでコールが鳴った時に、患者さんの緊急度合いを、より正確に把握したいという要望が多くあります。スマートフォンのカメラと連動させて、患者さんの様子を確認できるようにしている病院もあります。それによって患者さんの様子を的確に把握でき、必要な判断を行うことができているようです。緊急であるならばすぐに対応できますし、緊急でないならチャット機能などを使って、医師に対応を確認することができます。スマートフォンはナースコールの分野でも活躍しています。

ナースコールの歴史

日本で初めての同時通話が可能なナースコールは、1955年に製造されました。かなりの大型で、患者の部屋の天井にマイクが取り付けられそこに向かって話す形のものでした。その後改良を続け、1980年頃には、患者一人ひとりに子機が設置できる技術が構築されました。看護師との通話をする際に大声を出す必要がなくなり、それぞれの患者にきめ細かい対応ができるように、という理由から多くの病院に設置されるようになりました。
親機も発達し、1980年後半には病院内を巡回していても通話できる、携帯型のナースコールが開発されました。その後、ポケットベルと連動させたり、PHSと連動されるコールが誕生しました。
1990年後半ごろにはデジタル化がすすみ、1999年にデジタル式ナースコールが開発されました。従来のアナログ式では、1対1で利用できる同時通話にしか対応できませんでしたが、同室での最大5通話が可能なコールでした。
現在ではスマートフォンなどを利用して、情報を共有するためのシステムが広く用いられています。看護師の分担が細分化しているため、一斉に呼び出しができるシステムの利用も広がっています。

まとめ
ナースコールの機能や病院などでの利用例、利用の理由について考えました。迅速にコールが看護師に伝わることが大切ですが、それと同時に多機能を併せ持ったコールが活躍しています。一つのチームとして情報を共有する取り組みも広がりつつあります。

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